知的障がい（intellectual disability）とは、発達期において知的機能および適応行動の発達に遅れが見られることから、生活のさまざまな側面において著しい困難を伴う障がいです。この障がいは、従来「精神遅滞」と呼ばれていましたが、現在では「知的障がい」という用語が広く使用され、障がいの特性や支援のあり方についての社会的な認識も大きく変化しています。
知的障がいは幼少期に診断されることが多いものの、その影響は成人期以降も続きます。そのため、知的障がいを持つ人々には、生涯にわたる継続的な支援が求められます。特に大人の知的障がいの場合、日常生活の維持や社会参加、就労、医療的支援など、さまざまな場面での課題が浮き彫りになります。
本記事では、大人の知的障がいに焦点を当て、障がいの定義や原因、生活上の特徴、支援体制の現状、社会的な課題について包括的に解説します。知的障がいを持つ人々がどのようなサポートを必要としているのか、社会全体としてどのような取り組みが求められているのかについても詳しく述べていきます。
知的障がいの定義と分類
知的障がいは、知的機能と適応行動の両方において障がいが認められる状態を指します。知的機能には、IQや学習能力、記憶力などが含まれ、適応行動とは社会的なルールや人間関係の理解、実生活に適応する能力を指します。
知的障がいは、これらの機能が発達期（おおむね18歳まで）に十分に発達しない場合に診断されます。DSM-5（アメリカ精神医学会が策定）やICD-11（国際的な診断基準）では、知的障がいの定義や診断基準が明確に示されています。知的障がいは、その程度に応じて以下のように分類されます。
軽度知的障がい（IQ50～70程度）
軽度の知的障がいを持つ人々は、日常生活において比較的自立して生活することが可能です。しかし、抽象的な思考や複雑な課題に対しては困難を感じることが多く、金銭管理や時間の管理、職場での意思決定が難しい場合があります。また、社会的な場面での対応や人間関係の構築においても課題が生じることがあります。
中等度知的障がい（IQ35～49程度）
中等度の知的障がいを持つ人は、部分的に自立した生活が可能ですが、多くの場面で支援が必要です。例えば、身の回りの世話や基本的な日常生活は行えることが多いですが、社会的なスキルや仕事での適応が難しく、人間関係の構築やコミュニケーション能力にも制約があります。家族や支援者のサポートが不可欠です。
重度知的障がい（IQ20～34程度）
重度の知的障がいを持つ人々は、ほとんどの日常生活において他者の援助が必要です。簡単なコミュニケーションや自己表現が可能な場合もありますが、理解力や意思疎通能力に大きな制限があり、社会的な適応は極めて困難です。生活全般にわたる支援や介護が欠かせません。
最重度知的障がい（IQ20未満）
最重度の知的障がいを持つ場合、自己管理やコミュニケーションがほとんど不可能であり、24時間体制の介護が必要です。言語的なコミュニケーションがほとんど行えない場合が多く、基本的な身体的ケアから医療的サポートまで、すべての面で他者の援助が不可欠です。
知的障がいの原因
知的障がいの原因は多岐にわたり、遺伝的要因や環境的要因、胎児期や出生時のトラブルなど、さまざまな要因が絡み合って発症します。具体的な原因としては、次のようなものが挙げられます。
遺伝的要因
ダウン症やフラジャイルX症候群、プラダー・ウィリー症候群など、遺伝的な異常が直接的に知的障がいを引き起こすケースが多く見られます。これらの遺伝的疾患は、染色体や遺伝子の異常によって発生します。
出生前・出生時の問題
胎児期や出生時における問題も、知的障がいの原因となります。母親が妊娠中にアルコールを過剰摂取したり、薬物を使用した場合、胎児の脳に悪影響を及ぼし、知的障がいのリスクが高まることがあります。さらに、出生時に低酸素状態に陥ったり、早産によって未発達のまま生まれることも、脳にダメージを与える要因となり得ます。
環境的要因
幼少期に栄養不足や虐待、ネグレクト（育児放棄）といった環境的な要因も、知的障がいの発症に関与します。特に、発達期に適切な栄養や刺激が不足していると、脳の発達に影響を与え、知的機能が低下するリスクが高まります。また、慢性的な心理的ストレスも知的障がいのリスクを増大させることがあります。
