発達障がいを抱える従業員に対する上司の対応は、ニューロダイバーシティの考え方に基づいています。国が推進するこの考え方は、発達障がいを脳の特性の一つとして受け止め、尊重するものです。
現在、軽症の発達障がいのある人々が一般の企業で働いていますが、その中にはメンタルヘルスの問題を抱えて休職するケースも多く見られます。ひつじクリニックの理事長であり精神科産業医として活動する田中和秀氏によれば、このような従業員に対応するには、まずその個々の特性を理解し、適切なサポートを提供することが重要です。
それには、コミュニケーションのスタイルや業務の配慮を含めた柔軟性が求められます。また、チーム全体が理解し、協力することも大切です。彼らの特性を活かし、生産性を高めることが可能な場合もあります。上司が柔軟かつ理解を示し、適切なサポートを提供することで、発達障がいを抱える従業員も組織に貢献できることを示唆しています。
うつ状態に陥る要因となることがある
発達障がいを抱える従業員に対する適切な対応が求められています。田中和秀氏によれば、企業における長期休職者の大半がメンタルヘルス不調者であり、その背景には発達障がいが多く関与していると指摘されています。発達障がいを持つ人々は、指示の理解やコミュニケーションの困難さから、問題を抱えやすく、これが仲間外れや自信喪失、うつ状態に陥る要因となることがあります。
適切なサポートと配慮が必要
しかしながら、彼らは一般の従業員と同様に採用されており、その障がいは軽度であることが一般的です。企業にとって、彼らの休職や生産性の低下は大きな損失となり得ます。そのため、彼らに対する適切なサポートと配慮が必要です。
具体的には、彼らの個々の特性を理解し、業務上の課題に対する柔軟なアプローチを提供することが重要です。指示の明確化や視覚的な支援、定期的なフィードバックの提供などが有効な手段です。また、職場全体での理解と協力も必要です。発達障がいを持つ従業員が自信を持って業務に取り組めるような環境を整えることが、企業の健全な運営にとっても重要です。
職場での環境調整は産業医の役割
ASD（自閉スペクトラム症）は、精神科医の視点から見ると、現時点では特効薬が存在せず、主に環境の調整が必要です。そして、ASDの人が一般の職場で適応できる場合、周囲が彼らの特性を理解し、対応すれば問題は解決できることが多いと考えられています。
そのため、診断を必要としないケースもあるというのが一般的な見解です。職場での環境調整は、産業医の役割であり、ASDの人がうつ病などの二次障がいを発症していない場合、精神科医からも産業医への対応を求める声が多いです。
両者の「通訳」役を担う
産業医が実際にどのようにASDの人に対応しているか、一例を挙げて説明しましょう。あるASDの人は、自分のやり方にこだわりがあり、上司からの指示を理解しづらいため、トラブルが生じることがありました。
本人に話を聞くと、「上司の指示が理解できない」という声がありました。一方で上司は、「この人の言い分が理解できない」と不満を抱いていました。このような場合、私はまず両者の「通訳」役を担いました。
ASDの人が曖昧な指示を理解するのが難しいことを上司に説明し、具体的で明確な指示を出すようにお願いしました。また、工場の場合、具体的な作業内容や要求される品質やスピードを示すため、最終製品を見せながら指示を行いました。
